提供サービス

2019年4月1日、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社と株式会社博報堂DYデジタルは
統合いたしました。2019年3月31日までの博報堂DYデジタルの情報はこちらをご覧ください。

DACおよびグループ会社は、強固なグループフォーメーションを基盤に、メディア価値を高めたい媒体社、効果的なマーケティングを行いたい広告主や広告会社、パーソナライズされた情報を求める生活者という、三者の要望に応えるデジタルマーケティング分野の総合的なサービスをワンストップで提供しています。

1996年のDAC 設立当初、インターネット広告は、ポータルやニュースなどさまざまなサイトの広告枠を、マスメディアと同様に、掲載期間や掲載面、配信量などの条件を指定し、「予約」して購入するという形で取引されていました。DACは、そうした多くのインターネットメディアのレップとして、広告会社に対し、広告枠の販売を代行するサービスの提供から事業を開始しました。

現在の広告取引において、DACでは、メディアレップとしての対応領域を広げ、媒体社や広告主が保有するユーザーデータや、これまでの広告取引で蓄積されたオーディエンスデータを活用し、広告主の意図とユーザーのニーズが合致する広告掲載をサポートしています。さらには、広告の配信設計などのプランニングから、運用における予算管理、広告掲載後のデータ分析による改善施策提案まで、広告効果を最大化するための総合的なサービスを提供しています。

なお、DACでは、以上のような広告取引サービスを支える国内最大規模のトレーディングスク体制を備えています。また、企業と生活者のエンゲージメントを高める「コンテンツマーケティング」や、豊富なデータと高度なテクノロジーを活用した「ソリューション開発」、メディア特性に応じた「クリエイティブ制作」などに注力しています。

日々進化する広告の仕組みや生活者のニーズに対応しながら、その先を行くサービスをグローバルに展開しています。

コンテンツマーケティング

テクノロジーやクリエイティブの力を用い、生活者にとって適切で価値あるコンテンツを開発、発信することで、オンライン/オフラインを問わず、広告主と生活者のエンゲージメントを高めるマーケティングを支援しています。

クリエイティブ

細分化、複雑化する生活者の価値観に対応したコミュニケーションを実現するためには、メディアとクリエイティブの連携が不可欠です。また、これと併せて、生活者インサイトを深く理解したクリエイティブの開発を行うことで、効率的、効果的なデジタルマーケティングを可能にします。

データ×テクノロジー

DACが保有する豊富なデータとそれを効果的に活かすテクノロジーを用い、DMP(データ・マネジメント・プラットフォーム)「AudienceOne®」やメッセージング管理ソリューション「DialogOne®」 をはじめとする、さまざまな革新的ソリューションを自社開発し提供することにより、デジタルマーケティング分野における課題解決に取り組んでいます。

▼DACソリューションサービスサイト

グローバルビジネス

DACのグローバルビジネスは、2001年、海外媒体広告枠の買い付けからスタートしました。現在は、これまで培ってきたデータドリブンマーケティングに関する知見などDACの強みを活用し、中華圏とその他アジア地域を中心にグローバルな事業を展開しています。

 

中華圏においては、2005年に北京DACを設立して以降、上海、台湾にも拠点を設け、在中国の日系企業および現地企業に向けてさまざまな広告サービスを提供しています。

拡大するアジア市場への対応としては、2012年、DACアジアをシンガポールに設立して事業を開始しました。現在は、タイ、インドネシア、ベトナム市場に注力しており、2019年には韓国のデジタルエージェンシーを連結子会社化するなど、着実にサービス提供体制を強化しています。媒体社、広告主に対してアドテクノロジーや最先端のマーケティングソリューションを提供するほか、各国の企業とさまざまな取り組みを展開しています。

・ 2012年、Innity Corporation Berhadと資本業務提携し、事業内容および対象地域を拡張。
・ インドネシアの大手自動車企業と合弁会社PT Data ArtsXperience(DAX)を設立し、DMP事業を展開(2015年~)。
・ タイのプレミアム媒体アライアンス「OPPA」独占戦略パートナー(2017年~)。


*クロスボーダーマーケティング
インバウンド消費や越境ECの興隆に応じ、企業の海外市場向け広告プロモーションや、海外企業の日本市場向け広告プロモーションを支援しています。

中国三大インターネット企業(Baidu、Alibaba、Tencent:BAT)との協業

詳細は「認定・受賞歴」をご覧ください。


中華圏以外の地域における活動
テクノロジーを駆使してGoogle、Facebook等、グローバルプラットフォーマーやローカルメディアとの協業を拡大中。

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